O2Oとは?意味や効果、事例おすすめサービスまで完全解説

Written by  田中 なお

O2Oとは、実店舗へ誘客するためのデジタルマーケティング手法のひとつです。意味を明確に説明できないまま、なんとなく言葉を使っていませんか。

当記事ではO2Oの意味や効果、具体的な事例をわかりやすく解説します。取り入れやすいサービスも紹介しますので、できるところから始めてみてください。

O2O(Online to Offline)とは

まずO2Oの意味や基本概念、似ているマーケティング施策であるオムニチャネル・OMOとの違いについて理解しておきましょう。

O2Oの意味・定義|オンラインからオフラインへの誘導

O2Oとは「Online to Offline」の略称です。オンラインからオフラインへの誘導。つまりネット上の評判やクーポンの配信、プッシュ通知などによって、実店舗へ送客し購買につなげる手法を意味します。

その際に取得したデータは蓄積・分析し、PDCAを回していきます。

O2Oの手法が普及した背景|スマートフォンの普及

O2Oのマーケティング手法が普及した背景には、スマートフォンの普及が挙げられます。今では老若男女問わず、さまざまなサービスが使われるようになり、O2Oのマーケティング手法も活用されやすくなりました。たとえば以下のようなサービスもO2Oが施されています。

  • TwitterやinstagramなどのSNS
  • 食べログやぐるなびなどの口コミサイト
  • 各店舗のアプリ

スマートフォンにGPS機能が搭載されている点も普及の拡大に影響しました。

似ている概念「オムニチャネル」「OMO」との違いとは

似ている概念である「オムニチャネル」「OMO」との違いは以下の通りです。

オムニチャネルとの違い

オムニチャネルとは、複数の販売チャネルにおいて等しい購買体験を提供するマーケティング手法です。会員情報や在庫情報を一元化し、顧客行動をデータ管理できるメリットがあります。

O2Oとオムニチャネルの違いは、以下の通りです。

  • O2Oがオンラインからオフラインの一方通行の施策
  • オムニチャネルはオンラインとオフラインの双方を行き来させる施策

商品を売るための企業視点である施策という点では、共通しています。

オムニチャネルについてはこちらの記事で詳しく解説しています。
オムニチャネルとは?マルチチャネルとの違い・導入のメリットデメリットも解説

OMOとの違い

OMOとは「Online Merges with Offline」の略称です。オンラインとオフラインの融合するマーケティング手法を意味します。

販売チャネル間をシームレスにつなげる点では、オムニチャネルと似ています。しかしOMOは顧客体験の向上に主眼を置いたマーケティング戦略です。

O2Oとの違いは以下の通りです。

  • O2Oは一方通行で企業視点の施策
  • OMOはオンラインとオフラインを融合させる、顧客視点の施策

以下の記事ではOMOからの視点で違いを解説しています。
OMOとは?オムニチャネル・O2Oとの違いや施策事例をわかりやすく解説

O2Oマーケティングの機能がもたらす効果

O2Oのマーケティング手法を導入して、得られる効果は多岐にわたります。どのようなアプローチで何が得られるのか、確認してみましょう。

情報発信で新規顧客・認知の獲得

O2Oが持つ機能の一つ目は新規顧客・認知の獲得です。たとえばECサイトやSNSを通じて、実店舗では語りにくい、商品や企業の価値観やストーリー性を伝えることができます。

情報発信に共感してくれるファンが増えれば、潜在顧客へのPRになり、店舗の認知につながる効果があります。

クーポン配布からリピーターの獲得

リピーターの獲得も、代表的なO2O施策であるクーポン配布で可能です。

近隣の店舗の認知を促したうえで、継続的にセール情報やクーポンを配布すれば、リピーターを獲得できます。

実店舗の体験からLTVの向上

LTV(顧客生涯価値)の向上にも効果があります。そもそもオンラインで集客できれば、オフラインに送客する必要があるのかと疑問を持つかもしれません。

スポーツブランド「Nike」が実店舗来店経験のある顧客とそうでない顧客を比較したところ、来店経験のある顧客の方がオンラインで30%多くの買い物をしたという調査があります。

実店舗で接客を受けたり、商品を手に取る体験が顧客のロイヤリティを向上させ、総合的に売上げを伸ばす効果があるのです。

O2Oの国内成功事例|ユニクロ

ユニクロはO2Oを成功させた事例です。以下の取り組みでオンラインから実店舗へ送客しています。

  • ユニクロアプリを通じた、会員限定クーポンの配信
  • LINE公式からデジタルチラシの配信

ユニクロアプリのダウンロード数は92万人(2022年7月現在)にも及んでいます。他の機能も加味すればO2Oの領域だけでなく、オムニチャネル・OMOも実現しているといえるでしょう。

O2Oマーケティングに活用できるアプリ・サービス

次に実際O2Oのマーケティング手法を取り入れる際に、活用できるサービスを紹介します。ぜひ自社に適したサービスを探してみてください。

店舗アプリ作成サービス

自社固有のアプリを作成するサービスです。プッシュ通知、ポイント(スタンプ)管理、決済、クーポン発行、データ分析など総合的な機能が備わっています。まだ自社開発アプリがないのであれば、Webの知識がなくてもノーコードで簡単に作成できるサービスが便利です。

代表的な例としてGMOおみせアプリYappli(ヤプリ)などがあります。

プッシュ通知サービス

プッシュ通知に特化したサービスもあります。Webサイトのユーザーにキャンペーンを日時で自動配信したり、顧客行動からフェーズを分析し最適な内容の発信をしたり、といったO2Oの施策が可能です。

Push7はNTTやSoftBankにも採用されているサービスです。

GPS・ビーコン・Wi-Fiなどの位置情報活用サービス

同じくプッシュ通知ではありますが、GPSによる位置情報を利用したサービスも、多く活用されています。適切なタイミングで来店を促すだけでなく、アプリ起動のきっかけにもなり、O2Oの施策を継続して行うためにも有効です。

FANSHIPはGUやBOOK-OFFなど300社以上が導入しているサービスです。

ポイント管理サービス

ポイント管理を重点的に取り入れられるサービスもあります。O2Oの施策として、来店ポイントの付与やオンラインと実店舗におけるポイントの一元化などが可能です。

CROSS POINT(クロスポイント)PointInfinity(ポイントインフィニティー)などのサービスがあります。

デジタルギフトサービス

ギフトチケットのプレゼントキャンペーンができるサービスも、O2Oの施策を講じるきっかけ作りに有用です。

たとえばスターバックスやミスタードーナツなどで利用できるデジタルギフトチケットを配布できます。このサービスを利用したプレゼントキャンペーンを行い、SNSのフォローやLINE公式への誘導が可能です。

giftee for Businessなどのサービスが該当します。

マーケティングを始めるならO2Oからスモールスタート!

O2Oはオンラインからオフラインへ、一方通行の送客です。さらに幅を広げたマーケティング施策として、オムニチャネルやOMOが挙げられます。

この観点だけみれば「O2Oは古い、過去の概念」と捉えられるかもしれませんが、この段階を踏まずしていきなりステップアップするのは難しいともいえます。

まずはO2Oの範囲からできることをしっかり取り組んでいくことこそ、マーケティング戦略を成功に導く近道です。

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