【D2C・eコマース　カテゴリー事例研究】フード・Foods：日本でも世界でも拡大が続く市場

2021年10月15日

D2C eコマースビジネスモデル

Written by 植島寛子

eコマースフードは、近年ec業界で注目を集めている分野です。日本でも今後成長が見込まれていますが、詳しくは分からないという人も多いでしょう。今回は、消費者にとっても身近になるであろうeコマースフードについて解説していきます。

eコマースフードとは？

eコマースフードとは、インターネット上で新鮮な食品や加工品、飲み物、食べ物の売買の取引を行うことです。日本では、食品ecと呼ばれることもあります。例えばネットショッピングでカップラーメンをまとめ買いすることはeコマースフードを利用したといえるでしょう。消費者が外出することなく、食品の手に入れられる仕組みが整いつつあります。
eコマースフードの種類
大きく3つの種類に分類可能です。

① ネットスーパー型

ネットスーパーは、スーパーで販売されている食材や商品をインターネット上で注文し、宅配してもらうサービスです。ネットスーパーによっては、朝注文すればその日の夕方に届く場合もあります。日本では既存の店舗があるスーパーが、配達範囲エリアに向けてeコマースフードサービスを実施していること多いです。Amazon Freshをはじめとする店舗を持たないネットスーパーも登場しつつあり、少子高齢化の日本でも注目をあつめています。

② 一般型

一般型eコマースフードは、食材や過去品をメーカーのサイトや通販モールで購入できるサービスのことです。例えば、Amazonや楽天でお取り寄せグルメを購入することは、この種類に分類できるでしょう。重たい米や酒類をネットで購入する人も増えつつあり、消費者にも浸透している分類だと言えます。

③ サブスク型

サブスク型は、定期的に決まった食材を宅配するサービス。有機野菜やこだわりを持った食材、簡単に調理できる調理セットなどコンセプトを持って提供されていることが多いです。生協は、サブスク型の代表例といえるでしょう。総合通販会社や生産者団体が運営することもあります。

eコマースフードのメリット

eコマースフードのメリットは、消費者は自宅で手軽に食材が購入できるという点です。eコマースフード登場前は、消費者は実在する店舗に実際に足を運んで食材を購入するしかありませんでした。eコマースフードの発展により、外出が難しい人も食材調達で悩む心配が少なくなりました。

eコマースフードのデメリット

eコマースフードは、手に取って購入できません。加工品や飲み物であれば問題ありませんが、新鮮な食材は自分の目で見て状態を確認してから購入したいと考える人もいるでしょう。例えばバナナを購入する場合、eコマース画面上では価格や産地しか確認できないことが大半です。しかし同じ価格のバナナでも、スーパーでは一房4本のものと5本のものが混在していることが少なくありません。家族の人数が多いので一房が多い方がいいなと考えていても、ecフードでは細かく指定できないことが多く、希望に沿った買い物ができないことがあります。自分で食材を選びたい方にとっては、大きなデメリットでしょう。

世界のeコマースフードの市場規模と成功事例

それでは世界の市場規模と成功事例をご紹介していきます。ここでは日本とec先進国アメリカと中国についてまとめてみました。

日本

日本の市場規模は、経済産業省の「平成30年度　我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備」報告書2018年の食品部門のBtoC-EC市場規模は1兆6,919億円であり、EC化率は2.64％です。
コロナ対策で巣ごもり需要が増えたことで、現在はもう少しEC化が進んでいる物と考察できますが、まだ始まったばかりの市場といえるでしょう。日本ではスーパーやコンビニの利便性が高いこと、新鮮な食材を運ぶ物流拠点の整備が不十分であることがら、EC化が諸外国に比べて遅いと考えられます。日本のecフードがスーパーやコンビニとは違った魅力があることをアピールし、食材運搬の拠点を整えることが大切です。
成功事例：楽天西友ネットスーパー
日本では、実店舗がある西友とネット大手楽天がタッグを組んだ楽天西友ネットスーパーが支持されています。西友の実店舗が拠点であるので、新鮮野菜や肉などもラインナップされていて便利です。楽天ユーザーも取り組み、今後も盛り上がると期待されています。

アメリカ

アメリカの市場規模は、E食品市場は2017年約142億ドル（約1兆5,243億円）の売上で、2021年には297億ドル（約3兆1,881億円）を突破すると予想されています。
アメリカでは今後スーパーでは生鮮食品や惣菜が中心、日持ちするような缶詰はECサイト経由で購入される流れになる可能性が高いです
成功事例：Amazonフレッシュ
Amazonフレッシュは日本でもサービスを開始しているAmazonのフードecです。
アマゾンプライム会員であれば利用でき、食料品および日用品を指定した時間帯に届けてくれます。配達の時間帯が細かく決められていて、受け取りにも便利です。ドライバーが今どこにいるかがリアルタイムで確認でき、利便性の高いサービスだと注目されています。支払いやドライバーへのチップもオンラインで済むので手軽でしょう。

中国

中国の生鮮EC市場の2018年の市場取引額は2,045億元（約3兆675億円、1元＝約15円）で右肩上がりの状態です。新型コロナウイルスの感染拡大や健康志向の富裕層が中国の生鮮EC市場を盛り上げています。キャッシュレス導入や広範囲をカバーした新サービスも導入される一方、競争激化により経営が上手く行かない企業も出てきています。
成功事例：叮咚買菜（ディンドンマイツァイ）
上海を中心に活動している叮咚買菜（ディンドンマイツァイ）は、アメリカのニューヨーク証券取引所で上場して
は、消費者はアプリで注文します。叮咚買菜（ディンドンマイツァイ）の街地の配送エリアに設置された前置倉庫と呼ばれる小さめの倉庫からすぐに配達が開始されます。ターゲットは、大都市圏。物流コストがかかり赤字が続いています。今後いかに黒字化するかに注目です。