SHEIN ファストファッションの未来 Part01 SHEINの大きな特徴と問題

2023年8月20日

SHEIN ビジネスモデル

SHEINとはどの国のアパレルファッション企業か？危険性や安全性について解説します

Written by 植島寛子

SHEIN（シーイン）は、世界のファストファッションの歴史を変える可能性を秘めている企業です。

世界のZ世代が注目するSHEINについて、今回は特徴やどこの国の通販か、危険性や安全性をご紹介していきます。

インフルエンサーのステマも失敗することもあります。

中国へのPR旅行中にインフルエンサーらがシェイン工場の状況を「うれしい驚き」と発言し反発に直面

インフルエンサーのグループが、同社の労働慣行に対する懸念にもかかわらず、シャインの衣料品工場への旅行に応じ、ファストファッションメーカーを「先進的」で倫理的であると宣伝したことを受けて、ソーシャルメディアで批判を浴びている。

この人気のオンライン小売業者は、トレンディな衣料品を低価格で提供していますが、環境への影響と過酷な労働条件の疑いで悪名を高めています。

SHEINとは？

SHEINとは、アメリカを中心に世界220か国に展開しているグローバルファストファッションサイトです。
中国のZARAと呼ばれることもあり、特にZ世代(1990年代後半から2012年前後に生まれた世代) から支持を集めています。

SHEINの大きな特徴は、

低価格
商品が多い
次々と新しいデザインが登場
実際の店舗はなくオンライン上で展開
越境EC企業
他のファッションブランドが廃棄した反物を利用
全世界の従業員約10,000名
従業員の58%が女性
少量のみ生産に対応
宣伝はSNSのインフルエンサーによる情報発信が中心
「アメリカ発のグローバルファッションブランド」と自称するだけに、米国のZ世代（1990年半ばから2010年代生まれの世代）にアピールするデザインとなっており、現地のインフルエンサーを大量に起用したSNSでの情報発信で販売を伸ばしています。

などが挙げられます。

米ブルームバーグの報道によると、SHEINの評価額はH&MとZARAの時価総額合計820億ドル（約10兆1400億円）を超える1000億ドル（約12兆3700億円）です。

引用元：36Kr Japan

2021年の売上高は約157億ドル（約2兆1385億円）です。
ユニクロを展開するファーストリテイリング＜9983＞の2021年8月期連結売上高2兆1329億円になります。
時価総額は、ファーストリテイリング（7兆3700億円）の2倍近くになっています。
アパレルネット通販のZOZO＜3092＞との比較では、売上高で約13倍、時価総額では18倍になります。
＊日本国内だけのビジネスの規模の限界が理解できます。
＊富士ロジテックのアパレル物流サービス

世界では洋服素材の廃棄が問題になっています。
SHEINはことで他社が不要になった反物を上手く取り入れることで、驚きの安さを実現しました。

Strainer編集部:ウルトラファストファッションの先を行く「SHEIN」

日本では、2020年12月からサイトを展開しています。
LINEの公式アカウントを開設したり、東京ガールズコレクションに参加するなど日本での存在感を増してきています。サイトにアクセスすると様々な割引チケットが表示されたり、サマーセールでは「最大80％OFF」「2点購入で1点が99％OFF」といった大幅値引きオファーを打ち出しています。
メールでのオファーリングも毎日です。（これはユニクロも同じ）

日本では6月18日から7月17日にかけて「SHEIN POPUP ～JAPAN TOUR 2022～」を名古屋、広島、大阪、福岡、新潟の全国5都市で開いています。同社で販売する商品をコーディネートしたマネキンを展示するほか、1万円の高額ギフトカードなどが無料で当たる「SHEINガチャ」などのイベントを実施しています。

SHEINはどの国のファッションブランドか

SHEINの本社は、2021年6月よりシンガポールにあります。SHEINを立ち上げた中国南京市でITエンジニアをしていたクリス・シュー氏も、シンガポールの市民権を得ました。シンガポールに移動した理由は、ニューヨーク取り引き場への上場を計画しているからともいわれています。前身となる南京希音電子商務は、2008年に広州市で誕生しました。そのため中国発の越境ECと言う見方が大半です。

中国SHEIN創業者、長者番付に初登場　資産100億ドル

中国発といわれるSHEINですが、中国国内ではほとんど展開していません。
中国国内で商品の企画から販売までサプライチェーンを構築し、主にアメリカのZ世代をターゲットにしてきました。
SHEINは当初からアメリカでの販売に力を注いでいたこともあり、アメリカ発のファッションブランドとして紹介されることもあります。

SHEINの国籍に様々な国が登場する理由は、グローバル展開しているからといえるでしょう。

SHEINの危険性や安全性に対するネガティブな意見

SHEINの危険性や安全性に不安を感じる声も少なくありません。

セキュリティ対策が不十分

SHEINには、セキュリティ対策が不十分だという懸念があります。過去には、ユーザー642万人の個人情報を流出させたこともありました。その際専門家からセキュリティ対策が脆弱だと指摘されています。

デザインの盗用問題

SHEINは、デザインを盗用されたと数多くのアーティストやファッション小売業者から訴えられてきました。デザインの種類が多いことで知られるSHEINでは、多国籍のデザイナーを抱えています。
推定500人以上いるデザイナーの内半分は従業員で、デザイナーの制作効率を挙げることに力を入れています。

洋服のデザイン作成の一例は、以下の通りです。

SEOやネット巡回を通じていち早くトレンドを察知
ライバル会社の商品をチェックして色合いを決める
材料からデザインをしていく

スピード感やトレンドを重視する余り、似たデザインや人権や宗教に配慮していないデザインが出ることも少なくありません。

クオリティ

洋服のクオリティは、値段相応という意見が大半です。ただ安っぽくみえる商品もあり、十分見極めて利用しないといけません。

また洋服の安全性にも懸念が残ります。
SHEINの幼児用ジャケットにカナダで定められている安全基準の約20倍の鉛が入っていると指摘されたこともありました。

洋服の安全性を犠牲にして、コストを削減して良いわけではないです、安全性を担保したサプライチェーンの構築をこれからどう図るかもポイントになってくるでしょう。

労働問題

SHEINの工場には、週75時間以上働いている従業員がいるという疑惑があります。イギリスやオーストラリアでの奴隷禁止法にSHEINが違反しているという指摘もされてきました。
SHEINは国際的な就労環境を守っていると主張していますが、労働環境の悪さが世界的な不買運動に繋がるリスクもあります。労働力の搾取は社会的な問題になっており、今後の動向が注目されます。

廃棄問題

同社の安価な商品が使い捨てを促しているという批判があり、それに対しての反論をしている。
「シーイン」では50〜100着の小ロットで商品を生産し、顧客からのフィードバックを受けたのちに大量生産に踏み切る方法で、従来のファストファッションが抱える大量生産・大量廃棄の課題にアプローチしていると説明した。同社の実売率は98%であることや、1万5000人の顧客を対象とした調査の結果を引用して反論した。業界全体での返品率が平均30〜40%なのに対して同社は7%で、顧客のうち製品を1度しか着用しない人々の割合は100人に1人だという。また、顧客の約30%が製品を古着屋に寄付、約16%が中古品サイトで販売するなど、環境意識の高い行動を取るユーザーが一定数いるとしている
＊参考記事：中国発ファストファッション「シーイン」のESG担当役員が「使い捨て批判」に反論

ThredUp は顧客に Shein のポップアップをボイコットするように伝えています

”シーインのビジネスモデルの柱は、一つにはスウェットショップ（「搾取」工場）を使っているために、ファストファッションの競合他社よりも大量に、かつ質の低いトレンディーな洋服を世に送り出し、販売に結びつけられることだ。英国のファッションデータ分析企業エディテッドの調べでは、2022年1～4月期にシーインは31万4877種類の新作を発表した。この数はH&Mの4414種類、ZARAの6849種類という新作数をはるかに上回るものだ。シーインはSNS（交流サイト）上でのマーケティング術も習得し、Z世代市場を捉えた。この事実は、インフルエンサーがTikTokやInstagramでシーインに洋服を一度に何十種類も着てみせる「SHEIN haul」として知られるようになった行為にはっきり見て取れる。”

”この驚異的な大量生産は、地球にとって壊滅的な影響を及ぼす。これほど大量の衣類を生産し、世界中に配送するには、莫大な資源を要する。また、大半のアイテムを15ドル（約1950円）以下で販売することで、消費者は洋服を「使い捨て商品」として考えるように促される。ThredUP（スレッドアップ）は古着をオンラインで販売している米国企業です。

＊富士ロジテックのリバースロジスティクスサービス

まとめ

SHEINは、越境ECとして大成功を収めています。SHEINが世界的なファストファッションを凌ぐ存在になるのも時間の問題でしょう。

現在本社はシンガポールにあり、アメリカでの上場を狙っているともいわれています。
SHEINには危険性や安全性への問題が指摘されることがあるものの、越境ECの成功モデルとして注目に値する存在といえます。

TikTok、SHEIN、Temu などの中国テクノロジー企業の台頭は、世界のコマース環境に大きな影響を与えています。
これらの企業はD2C/消費者直販モデルを活用して、米国の競合他社に匹敵し、さらにはそれを超えています。
注目すべきは、中国の商業大手と税制上の優遇措置との共生関係だ。800ドル未満の荷物は長年にわたり免税で米国に入国することが認められており、中国企業が米国内での倉庫保管を回避して米国市場で自社製品を販売する動機となっていました（つい最近まで）。さらに、中国共産党（CCP）はこれらの製品に対する輸出税を免除し、米国での市場シェアの拡大を促進しています。

中国のデータ収集の専門知識は米国よりも古く、自社データに徹底的に重点を置いています。中国のテクノロジーエコシステムは、自社データを活用して検索アルゴリズムを改良し、信用力を評価し、デジタル金融業界を強化してきました。この広範なデータ収集により、悪用や悪用の可能性を考慮すると、プライバシーとデータのセキュリティに関する懸念が生じます。

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