吉村典也

コマースデータとは　通販・オムニチャネルコマース

2024年2月5日

コマースデータとは

e コマースのパーソナライゼーションの最も重要な構成要素の 1 つは、コマースデータを効果的に収集して使用・活用することです。

コマースデータとは

コマースデータは、収集された顧客データと商品データを組み合わせたもので、Eコマースにおける真にパーソナライズされた顧客エクスペリエンスを強化することができます。

コマースデータがなければ、企業の e コマースパーソナライゼーションの取り組みは不完全になります。コマースデータが自動車で例えるならば、その車のエンジンが商品データであり、エンジンを動かすガソリンが顧客データとも言えます。どちらも重要であり、自動車が動くには連携する必要があります。（ダッシュボードと運転手は別ですが）

顧客データや商品データのみにアクセスするだけでは不十分であり、顧客はブランドとの関わりにおいてさらなる情報を求めることになります。コマースデータは、企業が e コマースのパーソナライゼーションで成功するカスタマージャーニーを戦略化し、拡大するために必要な燃料です。

コマースデータの重要性とは

顧客データは、一緒に買い物をしたり、 e ショップを訪問したりする人々について、コマースブランドの会社が収集した個人データ、行動データ、および人口統計データです。
商品データは、読み取り、測定して、使用可能な形式に構築できる商品に関する情報です。PIM　DAM　PDP　などなど

Eコマース（電子商取引）ビジネス（オムニチャネルでは尚更）の性質に応じて、顧客データまたは商品データにアクセスできることが不可欠です。パーソナライゼーションを使用してコマースの成長を実現するには、両方のコマースデータにアクセスできることがパズルの重要な部分となります。

それは、コマースデータと適切なテクノロジースタックを組み合わせることで、世界中の企業が顧客エクスペリエンスを最適化しながらデジタル収益を増やすというニーズに対処できるようになるからです。

商品データしか持っていない場合、個々の顧客に合わせてパーソナライズしようとしても、何も考えずに実施してしまうことになります。
在庫数や販売数に基づいてパーソナライゼーションの取り組みを行うことは、有意義で記憶に残る顧客エクスペリエンスを生み出すために必要なデータとしては適切ではありません。

一方で、顧客データだけを持っているだけでは、顧客の希望に叶う商品に結びつけるという大きなギャップが依然として残ります。
T シャツのタイプやサイズに関する買い物客の好みを知っていても、対応するカテゴリページで買い物客をその特定のタイプの T シャツに結び付けることができなければ、収益には役立ちません。

そのため、コマースデータは、e コマースのパーソナライゼーションの取り組みをアップグレードするための最初のステップとなります。顧客と顧客が望む商品を結びつけ、企業の収益増加とブランドロイヤルティの促進に役立ちます。

顧客データとは

ほぼすべての小売企業は何らかの方法、形、形式で顧客データを収集または購入しています。それなしで生きていくことはほぼ不可能です。

顧客データとは、企業が顧客から収集するすべての個人データ、行動データ、人口統計データを指すことを私たちは知っています。十分シンプルです。

ただし、そのデータがどのように正確に収集されるか (内部または外部) には大きな違いがあります。コマースデータ全体の重要性をより深く理解するために、収集できる顧客データについて確認していきます。

ファーストパーティデータ

ファーストパーティデータは、小売企業が独自のチャネルやソースを通じて直接収集する顧客に関する情報です。
取引データ、人口統計データ、行動データ、その他企業が顧客とのやり取りから直接収集するあらゆるデータが含まれます。

オンラインとオフラインの両方のソースから取得できます。
企業は収集した顧客データを別々にサイロ化しているため、すべてのデータを 1 か所に統合して社内のマーケティング担当者にとって役立つようにするための顧客データプラットフォームを必要としています。

セカンドパーティデータ

セカンドパーティデータは、パッケージ化されて販売される別の企業のファーストパーティデータです。

企業 A は顧客からファーストパーティデータを収集し、それを企業 B に直接販売します。これはファーストパーティデータと同じ種類のデータですが、販売するためソースは明らかに異なります。

セカンドパーティデータは、顧客に関する多くの情報を取得するのに役立つため、貴重ではあります。

新しい会社または初期段階にある会社の場合、使用できる顧客データはあまりないことがほとんどです。セカンドパーティデータの取得元が信頼できる場合、セカンドパーティデータは顧客ベースの構築に役立ちます。

サードパーティデータ

サードパーティデータは、多くのソースから収集され、1 つのデータセットに集約され、パッケージ化されて販売されるデータです。

サードパーティデータを販売する企業は通常、最初にそのデータを収集した企業ではありません。代わりに、他の多くの企業からファーストパーティデータを購入し、それをバンドルして販売します。

サードパーティのデータは、ファーストパーティやセカンドパーティのデータに比べて、大きな規模でのメリットがあります。

ただし、サードパーティのデータベンダーは、データバンドルを販売するために任意の企業と契約できるために、独占性の問題（ほぼムリ）があります。さらに、データバンドルは低品質であるか、準拠していない方法で収集されている可能性があります。

ゼロパーティデータ

小売企業は法的ガイドラインや規制の制限に加えて、顧客のプライバシーを尊重したいという要望にも縛られているため、ゼロパーティデータを収集する人気が急上昇しています。

ゼロパーティデータは、顧客が小売企業に自由に提供する情報です。
顧客がサイト上でどのように行動するかから推測されるものではありません。むしろ、データを提供することで顧客エクスペリエンスが向上することを期待して、顧客によって明示的に提供されるデータです。

ゼロパーティデータ収集に関するよくある質問には、
「どのくらいの頻度で当社からメールを受け取りたいですか」
「私たちのブランドでの最近の経験はどうでしたか」
などの、これらの質問に対して消費者が提供する回答は、ゼロパーティデータの範疇に含まれます。小売企業は、この収集された情報を使用して、顧客により良いエクスペリエンスを提供することになります。

商品データ

商品データは、読み取り、測定し、使用可能な形式に構築できる商品に関するすべての情報です。

不完全または不正確な商品データが原因で小売企業はオンラインで収益を失います、正確な商品データを取得することが不可欠です。

正しく最適化する必要がある商品データは

商品タイトル

これは、買い物客が商品リストにアクセスしたときに最初に目にする可能性が高いです。タイトルが探している商品と一致しなかったり、さらに続ける気を起こさなかったりすると、買い物客はその場で退場してしまいます。

商品イメージ

画像は、商品データの他の部分ほど商品の見つけやすさに影響を与えないかもしれませんが、クリック数やコンバージョンなどの主要な指標に関しては非常に重要なポイントです。
高品質の商品画像は、顧客が閲覧している商品で何が得られるのかを知るのに役立ちます、多くは高品質の画像を見なければ購入しません。

商品カテゴリ

見つけやすさは、会社の商品データの重要な部分です。顧客はあなたの会社で探している商品を見つけることができなければなりません。
商品データに正確なカテゴリが含まれていることを確認すると、消費者が探しているものを見つけたり、閲覧中に関連商品を見つけたりできるようになります。

商品説明

商品説明もコンバージョンとクリックに大きな影響を与えます。必ずしも顧客が商品を見つけるのに役立つわけではありませんが、商品がリストに掲載されたら、正確でよく書かれた説明が販売を成立させるのに役立ちます。商品説明が不十分であると、収益に対する大きなリスクとなり、顧客の関心を遠ざけてしまいます。

まとめ

企業が法令に準拠してコマースデータを収集し、そのデータを使用して e コマースパーソナライゼーション戦略を強化できるように設計されていることが重要です。

パーソナライゼーションへの取り組みを念頭に置いたサービスを構築していきます。

AI 主導の検索とマーチャンダイジングを提供したり、ヘッドレス CMS を提供したり、CDP およびマーケティング自動化ソリューション（MA）を提供します。
これらのプラットフォームは連携して、コマースエクスペリエンスの基本的なコンポーネントを提供するコンポーザブルなクラウドを形成して、コマースデータに支えられていることになります。
柔軟性があり、すぐに実行（使える）ことできるため、すぐに結果が得られるということです。

よくある質問

CDP がなぜ重要なのですか

単一の顧客ビュー

CDP で収集および整理されたデータは、各ユーザーの個別のデータプロファイルを通じて視覚化されています。この顧客の 360 度ビューは単一顧客ビューと呼ばれています、すべての顧客データが 1 つの中心的な場所に配置されています。

データプロファイルには、小売事業者の各個別顧客の購入履歴、サイトのアクティビティ、商品のレコメンデーション：推奨事項、その他の重要な顧客行動データが含まれています。
見逃しがちなのは、顧客になる前のすべての訪問者のプロファイルも作成することです。
匿名プロファイルのアクションを追跡できるため、マーケティング担当者は匿名の訪問者を顧客に変えることができます。

単一顧客ビューには拡張性と柔軟性があり、リアルタイムで更新されることです。
リアルタイムの更新は大きな違いを生みます。顧客データによりセグメンテーションとオムニチャネルオーケストレーションが可能になります。

システムデータが完全に更新されていない場合、顧客が受け取るマーケティングキャンペーンやEメールメッセージが本来の効果を発揮しない可能性があります。

パーソナライゼーション

最近のデジタルファーストの世界では、顧客へのコミュニケーションの取り組みをパーソナライズすることが基本的に求められています。

CDP では、Eメール、ポップアップ、または別の種類の広告などのマーケティングキャンペーンをパーソナライズすることが目的の１つになっています。

E コマースのパーソナライゼーションの取り組みにより、顧客はブランドが自分たちを評価しており、ロイヤルティを獲得することに真剣に取り組んでいることを感じられるようになります。

エンゲージメントとしては、パーソナライゼーションを次のレベルに引き上げる商品レコメンデーションは重要です。
パーソナライズされた商品レコメンデーションは、顧客のコンバージョンを促進して、顧客がカスタマージャーニーのどの段階にいても関連性の高いコンテンツを確実に提供できるようになります。

CDP を使用することで、顧客に向けて行われる非パーソナライズされたマーケティングキャンペーン（ブラスト）を大幅に制限または完全に排除することができます。デジタルコマース分野での競争は熾烈を極めており、パーソナライズされたキャンペーンや、コミュニケーション、タッチポイントの提供は必須になりました。

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監修者

アドバイザー

吉村典也

日本の製造業を強くするためのコンサルティング会社、外資システム会社などを経て、通信販売（ダイレクトマーケティング）、Eコマースの事業運営・CRM/購買体験＋購買後体験）運用・フルフィルメントサービス運用のアドバイザーとして、CS＆BPOセンター（CX設計・運用からシステム設計・運用まで）の新規立上・受託までを担ってきた。通販基幹システム・Eコマース・オムニチャネル/OMO ・CRM＋MAシステムのマーケティングセールスから、業務設計・運用までをコマース・小売事業会社ととも一緒にアクション＆グロースしてきた。
大手通販グループの「単品リピート（サブクリプション）/通販基幹CRMシステム」外販・導入サポート業務を通じて出会った事業者とのコミュニケーションを通じて、まだまだ、日本のDNVB・D2C（DTC）ビジネスにはチャネルとしてではなく、「顧客中心」としてのホネストビジネスとして、再成長の可能性、未知のカテゴリー、オムニチャネルコミュニケーションからのオムニチャネルコマース体験がある、それを支えるコマース事業者のインハウス化が必要であること、そして柔軟に迅速にその業務を支持・運用できる、MACH・コンポーザブルタイプのシステムを広めることが大切と確信しつつ、1社でも多くの30億、100億円事業にグロースするためのアドバイス・サポートを提供している。